積極的に研究開発を行ない、その成果をお客様のシステム開発に反映していきます。

商品

技術力向上を目的とし研究開発を積極的に行なっていきます。その成果をオープンソースとして公開していきます。

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サービス

Linuxとオープンソースを用いて堅牢なシステムを提供します。



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取り組み

USDインターナショナルとしての
責務



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会社概要

Ultimate System Developers International, Inc.
日本営業所について


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【お詫び】USD7 Framework for Shellのリリースが遅延します。

2027年の7月にリリースする予定だったUSD7 Framework for Shellですが、
適用予定のターゲットLINUX OSのシステムコマンド仕様が大幅に改版されており、
開発が大幅に遅延しております。
どの程度遅延するのか現時点で見積できておりませんので、
確定次第当サイト内で告知させていただきます。


  2025年07年27日 日本における代表 市倉弘康

【重ね重ねのお願い】弊社への連絡はメールを基本としてください。

弊社が外部に公開しております代表固定電話及び代表携帯電話に対して、
業務に関係する伝言メッセージを残さない迷惑電話が頻発しております。
時期によっては、米国側の公的機関や企業様から直接電話いただくことがあります。
弊社として誠意をもって適正に電話対応したいと検討した結果、
関係各所の皆様に対して、改めてに弊社に対する連絡をメールを基本とさせていただきます。


2025年07月27日 日本における代表 市倉弘康

【決算報告】2024年度は黒字決算となりました

2024年の決算申告が完了し黒字決算になりましたことを報告します。
未だにあらゆる物価が高騰した米国本社に対する後方支援を行なう中、
日本の営業活動が好調で負債を順調に削減できました。
2025年度は研究開発と営業面を強化し経営の健全化により努めてまいります。

  2025年05年17日 日本における代表 市倉弘康

【周知】純粋な日本法人を設立を2026年7月に延期いたします

上記に示します通り2024年度の本業が好調だったのですが、こちらの準備対応に時間が割けることができませんでした。
純粋な日本法人設立の1年間延期することを正式に決定しましたことを報告します。


2025年05月17日 日本における代表 市倉弘康

【方針開示】今後設立する純日本法人に関して

現在の米国法人の日本営業所におけるグローバル企業様(外国法人の日本事業部門または
日本法人の海外事業部門)に対するシステム開発支援を今後も継続してまいりますが、
日本での事業強化を鑑み純粋な日本法人を設立すること決定しておりますが、
以下に示す方針で対応することを開示いたします。

1.経営の独立性を高めるため米国法人側からの資本提携を受けず、
  純粋な日本法人として設立
2.米国法人の日本営業所から事業及び研究成果、経営のサポート支援を受ける
3.日本における人材採用を日本法人主導で行ない、
  必要に応じて米国法人日本営業所への人材移籍を行なう
4.羽田空港周辺に本社を設立予定
5.社内システム環境をリモートワークにも対応できるように整備
6.早期に受託開発可能とするように自社商品を開発してまいります
7.リモートワーク形態を活かしベテラン技術者及び九州や北海道など地方で活躍されている技術者の方々を積極的に採用してまいります

2022年08月07日 日本における代表 市倉弘康

オンラインでお気軽にご相談にください。

弊社はIT企業として積極的にリモートアクセス環境を整備し
企業活動における安全安心なリモートアクセス実現を究明してまいります。

オンライン会議も
大人数でも無料で利用できるオープンソースのjitsi等を利用するなど
皆様に事前に特段の準備をお願いすることなくオンライン会議環境を
用意しております。

オンライン会議の申込先[info_jp@usd7.com]

日本国内でのグローバル企業向け業務システム開発に協力させていただきます。

米国IT企業の日本営業所であるため、
開設以降、何らかの形式(仕様書等の資料が英語で記述されている、
プロジェクト関係者とのメールのやり取りが基本英語である等)で
英語を活用するグローバル企業でのシステム開発に作業請負単位で
対応させていただいております。

<<対応事例>>

1.証券会社向け取引システム開発のオフショア先のインド関係者との連絡を
英語メールで対応。
2.グローバル自動車会社の上級役員向けの予実管理データ分析システムの
パフォーマンスチューニング対応を英語で対応。
3.大手都市メガバンクのシステム改版開発において、日本側で決定された改版要件を、海外の一般法人のシステム部に伝達し、
影響範囲や改善要件をまとめる仲介業務をを英語で対応。

技術者に対して研究開発及び英語習得を推奨支援してまいります。

進捗に追われることなく、何度でも失敗することが可能で
技術者自身が研究テーマを自由に選択できる研究開発を推奨してまいります。
さらに海外技術者との意見交換が自由に行えるように英語習得も推奨してまいります。